MATERIALITYマテリアリティ
マイナビグループは、サステナビリティ基本方針に基づいて、パーパスの達成、そして持続可能な社会の実現のために優先的に取り組むべき5つのマテリアリティ（重要課題）を特定しました。
マテリアリティの特定プロセス
以下のプロセスで、マテリアリティを特定しました。
マテリアリティのマトリックス
マイナビグループのマテリアリティ
気候変動への対応
気候変動の深刻化に伴い、台風や豪雨、地震や津波、深刻な干ばつや水不足など、想定を超える自然災害は人間社会に大きな被害をもたらします。学ぶことや働くことが脅かされる非常事態を可能な限り未然に防ぎ、私たち、そして未来を歩む人々が安全で豊かな生活が営めるよう、気候変動の課題に取り組みます。
事業を通じた社会の発展への貢献
社会が変化するスピードは、VUCAの時代によって年々加速しています。先が見えない未来を見えるものに変えていくために、私たちは既存の価値にとらわれず、多様なニーズやあらゆる社会課題に応えられるような新しいサービスを提供し続けます。キャリアや働く環境の支援に加え、人々の可能性が広がるようなイノベーションを推進し、社会の発展に貢献します。
ディーセントワークの推進
労働人口の減少や働き方の多様化が見られる今、社員一人ひとりが力を発揮できる職場環境を整えることで、働くすべての人々がより良い将来像を描けることが重要です。私たちは、ウェルビーイングな職場環境を構築し、働きがいを感じながら社員が活躍できる職場を推進します。
人権尊重とダイバーシティの推進
私たちは、多様な価値観を受容し、関わるすべての人に敬意を持つことを大切にしています。性別、年齢、人種・国籍、障がいの有無などに関わらず、多様な人材が力を発揮できる組織風土づくりも意識しながら、人権尊重とダイバーシティを推進します。
責任ある企業活動の実施
主にインターネットやIT、データなどを活用したサービスを提供している私たちにとって、情報の適正管理は重要な責任です。コンプライアンスの推進やコーポレート・ガバナンスの強化など、社員一人ひとりが情報管理の意識を高く持ち、公正な活動を行うことで、持続可能な社会の構築に寄与します。そして、透明性の高い事業活動を行います。
マテリアリティ体系図
目標・アクションプラン
気候変動への対応
| 大目標 | 54期KPI | KPI達成に向けた 54期の具体的な取り組み |
|---|---|---|
| CO₂排出量削減 | 自社のCO₂排出量(53期)の情報開示 SCOPE1・2・3の把握 |
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| その他 （資源循環型社会への取組み） |
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| 環境の教育・啓発活動 | 環境e-learning受講率 97.5% |
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事業を通じた社会の発展への貢献
| 大目標 | 54期KPI | KPI達成に向けた 54期の具体的な取り組み |
|---|---|---|
| キャリア支援数の向上 | キャリア支援をした人数の算出 (53期) |
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ディーセントワークの推進
| 大目標 | 54期KPI | KPI達成に向けた 54期の具体的な取り組み |
|---|---|---|
| 安心安全な職場づくり | 健康経営優良法人の維持・継続 |
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| ワークライフバランスの促進 | 登録率 85% 利用率 70% |
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| 会社と個人がより良いパフォーマンスを発揮するための働き方を促進 | 社員がパフォーマンスを発揮できる環境の整備 |
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人権尊重とダイバーシティの推進
| 大目標 | 54期KPI | KPI達成に向けた 54期の具体的な取り組み |
|---|---|---|
| 人権尊重に徹した事業活動の実施 | 人権デュー・デリジェンスの推進体制確立 人権に関する研修の受講率100% 救済メカニズムの運用開始 |
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| ダイバーシティの取り組み強化 | ダイバーシティを尊重する文化の浸透 |
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責任ある企業活動の実施
| 大目標 | 54期KPI | KPI達成に向けた 54期の具体的な取り組み |
|---|---|---|
| 情報セキュリティ体制の強化 | 重大インシデント件数 0件 ISMS維持（取得部門についてのみ） |
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| 適切な個人情報の管理 プライバシーガバナンス強化 |
重大な個人情報漏洩件数 0件 プライバシーマーク維持 |
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| 製品の安全性・信頼性の確保 | システム起因インシデント 0件 |
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| コンプライアンス・リスクマネジメント経営の推進 |
コンプライアンス研修の目標受講率 100% 相談・通報ホットラインの認知率向上 重大な法令違反・重大アクシデント発生件数 0件 リスク管理体制の改善 |
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| 不測の事態発生後、許容時間内の事業復旧をさせることで社会的責任を果たす | BCP規程の社内啓蒙 自然災害・疫病・テロ等の対策拡充 従業員の安否確認システム年間平均回答率 90% |
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| 広告倫理や審査体制を含めた 適切なマーケティングの実施 |
適切な広告コンテンツの維持 適切な募集情報の維持 |
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