MATERIALITYマテリアリティ
マイナビグループは、サステナビリティ基本方針に基づいて、パーパスの達成、そして持続可能な社会の実現のために優先的に取り組むべき5つのマテリアリティ（重要課題）を特定しました。
マテリアリティの特定プロセス
以下のプロセスで、マテリアリティを特定しました。
マテリアリティのマトリックス
マイナビグループのマテリアリティ
気候変動への対応
気候変動の深刻化に伴い、台風や豪雨、地震や津波、深刻な干ばつや水不足など、想定を超える自然災害は人間社会に大きな被害をもたらします。学ぶことや働くことが脅かされる非常事態を可能な限り未然に防ぎ、私たち、そして未来を歩む人々が安全で豊かな生活が営めるよう、気候変動の課題に取り組みます。
事業を通じた社会の発展への貢献
社会が変化するスピードは、VUCAの時代によって年々加速しています。先が見えない未来を見えるものに変えていくために、私たちは既存の価値にとらわれず、多様なニーズやあらゆる社会課題に応えられるような新しいサービスを提供し続けます。キャリアや働く環境の支援に加え、人々の可能性が広がるようなイノベーションを推進し、社会の発展に貢献します。
ディーセントワークの推進
労働人口の減少や働き方の多様化が見られる今、社員一人ひとりが力を発揮できる職場環境を整えることで、働くすべての人々がより良い将来像を描けることが重要です。私たちは、ウェルビーイングな職場環境を構築し、働きがいを感じながら社員が活躍できる職場を推進します。
人権尊重とダイバーシティの推進
私たちは、多様な価値観を受容し、関わるすべての人に敬意を持つことを大切にしています。性別、年齢、人種・国籍、障がいの有無などに関わらず、多様な人材が力を発揮できる組織風土づくりも意識しながら、人権尊重とダイバーシティを推進します。
責任ある企業活動の実施
主にインターネットやIT、データなどを活用したサービスを提供している私たちにとって、情報の適正管理は重要な責任です。コンプライアンスの推進やコーポレート・ガバナンスの強化など、社員一人ひとりが情報管理の意識を高く持ち、公正な活動を行うことで、持続可能な社会の構築に寄与します。そして、透明性の高い事業活動を行います。
マテリアリティ体系図
目標・アクションプラン
| コミットメント | 52期目標 | アクションプラン |
|---|---|---|
| CO2排出量削減 | 自社のCO2排出量（22年10月～23年9月）を把握（マイナビ本体のみ） | ・ガソリン排出量（23年10月～24年9月）の把握 ・照明のLED化 ・大規模オフィスでの消灯自動化 ・オフィス内への植栽設置推進 ・各種制作物のFSC認証紙化 ・ペーパーレス化の促進 ・社内サイネージ設置 ・押印書類、新規支払先登録電子契約の推進 ・クールビズ・ウォームビズの推進 ・エコマーク等環境配慮型商品の採用 ・廃棄物の削減・購入品の削減 ・ごみの分別によるリサイクルの促進 |
| 環境の教育・啓発活動 | 環境e-Learning受講率の向上 | ・e-Learningの受講促進 ・環境問題に関する啓発活動 |
| コミットメント | 52期目標 | アクションプラン |
|---|---|---|
| キャリア支援数の向上 | キャリア支援をした人数の算出 (51期 526万人) |
・長期累計目標の設定 ・キャリア支援満足度の調査 ・マイナビグループ、その他指標の検討 |
| コミットメント | 52期目標 | アクションプラン |
|---|---|---|
| 安心安全な職場づくり | 健康経営優良法人の維持・継続 | ・ストレスチェックの活用促進 ・安全衛生教育の実施 |
| ワークライフバランスの促進 | 福利厚生サービスの利用率60％ | ・福利厚生サービスの利用促進 ・有給取得の促進 ・休暇、休職制度の改善 |
| 会社と個人がより良いパフォーマンスを発揮するための働き方を促進 | 社員がパフォーマンスを発揮するめの働き方に関する課題の洗い出し、整備・改善への着手 | 働き方に関する制度の改善・検討と最適化 ・テレワーク制度 ・時差出勤制度 ・その他、新たな働き方に関する制度の検討 |
| コミットメント | 52期目標 | アクションプラン |
|---|---|---|
| 全社員を対象とした人権理解を深める方針および施策の立案 ・実施 | 人権方針の策定・推進 | ・人権方針の策定・推進 ・相談・通報ホットラインの設置 |
| ダイバーシティの取り組み強化 | ダイバーシティを尊重する文化の醸成 | ・タレントマネジメントによる人材の活躍促進 ・研修によるダイバーシティ理解の促進 |
| コミットメント | 52期目標 | アクションプラン |
|---|---|---|
| 情報セキュリティ体制の構築 | 重大インシデント件数減少 ISMS維持（取得部門についてのみ） |
・インシデント対応フローの改善 ・社内向けのセキュリティサービス提供 ・他社CSIRTとの連携 |
| 適切な個人情報の管理 | 個人情報e-Learning修了率100% プライバシーマーク維持 |
・e-Learning学習 ・役員向け情報セキュリティ研修の実施 ・委託先監査の実施 |
| コンプライアンス経営の推進 | コンプライアンス研修の目標受講率100% 相談・通報ホットラインの認知率の向上 |
・継続的なコンプライアンス研修の実施 ・職場環境に関する調査の定期的な実施 |
| 製品の安全性・信頼性の確保 | システム起因インシデント件数減少 | ・脆弱性診断および脆弱性管理の実施 ・セキュリティレビューの実施 ・IT-BCPガイドラインの運用 ・社内向けセキュリティサービスの拡充 |
| 広告倫理や審査体制を含めた、適切なマーケティングの実施 | 適切な広告コンテンツの維持 表示に関するトラブルの削減 求人広告審査基準の運用維持 |
・編集ガイドラインの運用 ・優位性表記のルール運用 ・ステルスマーケティング規制の実施 ・求人広告審査基準の運用 ・求職者からの問い合わせ窓口の設置・フローの整備 |
| リスク管理体制の拡充 | リスク管理体制の改善・検討 | ・リスク管理体制の構築に向けたBCPプロジェクトの推進 ・脆弱性診断および脆弱性管理の実施 ・コンプライアンス・リスク管理委員会との連携 |