株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、現在正社員として働いており、2021年に転職した20代~50代の男女1,500名を対象に、転職者の傾向や変化を調査した『転職動向調査2022年版』を発表しました。調査結果の概要(一部抜粋)は以下の通りです。
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《TOPICS》
◆2021年の20~50代男女の正社員転職率は過去6年間で最も高く7.0% (7.03%)。前年より在籍中に転職した割合が5pt増加しており、在宅勤務の浸透による影響か。【図1、2、3】
◆「企業規模の大きい企業」への転職、および転職によって「年収が上がった」人の比率が増加。特に30・40代男性のクリエイター・エンジニア職で高い傾向。IT関連の高スキル者に対する採用ニーズの高まる結果に。【図4、5】
◆前職の勤務先での就業期間平均は58.7カ月(5年弱)と短縮化傾向。経験転職回数は「1回」が減少し、「2~3回」の割合が増加している。【図6、7】
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【調査概要】
◆2021年の正社員の転職率※は前年比2.1pt増の7.0%(7.03%)だった。転職率は2016年から2019年にかけて増加傾向にあったものの、2020年は減少に転じた。しかし、2021年は若年層を中心に新型コロナウイルス感染拡大前の水準に戻り、過去6年間で最も高くなった。【図1】
※国勢調査における正規雇用者全体の構成比に合わせたスクリーニング全回収数のうち、該当期間(各1年間)に転職したサンプルの割合
【図1】正社員転職率(「全体」は経年での増減の詳細を調べるため小数点第二位まで記載)
◆転職者のうち在職中に転職した割合は73.1%と、2020年より5.6pt増加している。同じく転職者のうち週4日以上在宅勤務をしている割合は48.9%と、2020年の調査時点より7.0pt増加した。在宅勤務の浸透により職場に出勤する時間が削減されることで転職活動にあてられる時間が増え、在籍中に転職活動がしやすい環境となったことも、転職率増加の一因と考えられる。【図2、3】
【図2】転職時の状況
【図3】在宅勤務日数
◆2020年まで、企業規模がより大きい企業とより小さい企業では、より小さい企業への転職の方がやや多かったが、2021年はより大きい企業への転職率が高くなった(企業規模がより大きい企業への転職率:33.1%、より小さい企業への転職率:32.3%)。性年代別では男性30代40代、職種別ではクリエイター・エンジニア職において、企業規模がより大きい企業への転職率が高くなっている。前職より年収が上がった割合は、全体で35.6%と、この3年間で最も高くなった。転職後の企業規模の変化と同様に、性年代別では男性30代40代が、職種別ではクリエイター・エンジニア職において、年収が上がった割合が高くなった。【図4、5】
DX等の推進で、企業のIT関連の高スキル保有者への採用ニーズが高まり、これまでより従業員規模の大きい企業へ転職した人や年収が増加した人が増えたと考えらえる。
【図4】転職後の企業規模の変化
【図5】転職後の年収の変化
◆前職の勤務先での就業期間は、全体において平均58.7カ月で、この4年間で最も短くなった。転職回数「1回」が26.8%と最も多いが、その割合は年々減少している。それに対して、「2~3回」の割合が増えてきている。【図6、7】
ひとつの企業に長期間勤務するというスタイルが少なくなり、転職をすることが働く人にとって年々身近なことになってきているようだ。
【図6】前職の勤務先での就業期間
【図7】転職回数
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【調査概要】『転職動向調査2022年版』
○調査期間/スクリーニング調査:2022年1月21日(金)~1月25日(火)
本調査:2022年1月25日(火)~1月26日(水)
○調査方法/インターネット調査
○調査対象/正社員として働いている20代~50代の男女のうち、2021年に転職した方
○有効回答数:1,500名(男性20代323名、男性30代337名、男性40代221名、男性50代117名、
女性20代221名、女性30代136名、女性40代97名、女性50代48名)
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
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